楽天証券は国内最大級のネット証券として人気を誇りますが、近年「改悪が続いている」「デメリットが増えた」という声も見られます。2026年8月現在、実際のサービス内容を数字で検証しながら、本当に使い続けるべきかを判断する材料をお届けします。
楽天証券の主なデメリット一覧
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まず結論から整理します。2026年時点で指摘されている楽天証券のデメリットは主に以下の4点です。
- 楽天ポイントの還元ルール変更が繰り返されている
- 投資信託の保有ポイント付与（ハッピープログラム）が実質廃止
- クレカ積立の還元率がサービスによって異なる
- 外国株・先物など一部取引でシステム負荷が課題になる場面がある
それぞれ、具体的な数字とともに掘り下げていきます。
ポイント改悪の実態：数字で比較
楽天証券の改悪として最も話題になったのが、投資信託の保有残高に応じたポイント付与の縮小です。かつては残高に対して月0.048%ほどのポイントが付与されていましたが、現在はほぼ廃止・大幅縮小の状態が続いています。
【シミュレーション】投資信託の保有残高100万円の場合
- 旧制度（月0.048%）：月480ポイント → 年間5,760ポイント
- 現行制度（一部ファンドのみ、月0.003%〜）：月30ポイント → 年間360ポイント
年間で約5,400ポイントの差が生じる計算になります。ただし、eMAXIS Slimシリーズなど一部の低コストファンドは付与対象外のケースが多く、インデックス中心の投資家には影響が出やすい状況です。
この点は「SBI証券vs楽天証券を比較2026 総合力で選ぶならどっちか」で詳しく取り上げています。
クレカ積立の還元率：SPUとの関係
楽天カードによるクレカ積立（楽天キャッシュ積立含む）は、楽天カードの種類によって還元率が異なります。2026年8月現在の目安は以下の通りです。
- 楽天カード（一般）：積立分0.5%還元
- 楽天ゴールドカード：0.75%還元
- 楽天プレミアムカード：1.0%還元
【シミュレーション】月5万円（年間60万円）をクレカ積立した場合
- 一般カード（0.5%）：年間3,000ポイント
- プレミアムカード（1.0%）：年間6,000ポイント
一般カードでは還元率が低下しており、かつての1%還元と比べると「改悪」と感じるユーザーが多いのは事実です。ただし他社との比較では、依然として競争力のある水準にある点も確認しておく必要があります。
システム・使い勝手面での注意点
楽天証券のデメリットとして、ユーザーからよく挙がるのが「相場急変時のシステム遅延」です。特に市場が急騰・急落する局面では、注文が通りにくくなる事例が過去に報告されています。長期のつみたて投資（新NISA活用）であれば影響は軽微ですが、短期売買やデイトレードを主目的にする場合は注意が必要です。
また、UIは定期的に刷新されているものの、機能が多い分「どこに何があるかわかりにくい」という初心者の声も一定数あります。
デメリットを踏まえた上での総合評価
楽天証券のデメリットは確かに存在しますが、以下の点はメリットとして引き続き評価できます。
- 国内株式・投資信託の取引手数料が実質無料（ゼロコース）
- 新NISA口座の使いやすさ・ファンドラインナップの充実
- 楽天経済圏ユーザーにはSPU（スーパーポイントアップ）の恩恵
- 楽天銀行との連携で普通預金金利が年0.1%（マネーブリッジ）
改悪の影響を最も受けるのは「ポイント目当てで投資信託を保有していた」層です。一方、純粋に長期積立・インデックス投資を行うスタンスであれば、コスト面での不満は生じにくいと言えます。
より詳しい内容は「楽天証券のデメリットと改悪の噂を2026年版で徹底検証」をご覧ください。
楽天証券が合わない人へ：他の選択肢
楽天証券のデメリットが気になる方には、A8提携済みの証券会社も選択肢として検討できます。
松井証券は50歳以下の投資信託保有残高に対してポイント付与を継続しており、ポイント還元を重視するならチェックする価値があります。また、DMM株は米国株の手数料無料を維持しており、海外株投資をメインにしたい方に向いています。
さらに、日本の成長企業に厳選投資するひふみ投信は、インデックス一択ではなくアクティブ運用を組み合わせたい方に選ばれているファンドです。楽天証券では購入できないため、直販口座の開設が必要になりますが、長期保有型の投資戦略として差別化できます。
まとめ：改悪は本当？結論と判断基準
楽天証券の「改悪」は、ポイント還元の縮小という点では事実です。ただし、手数料ゼロ・新NISA対応・豊富なファンド数といった基本的な強みは健在であり、「すべてが悪くなった」とは言い切れません。
判断の基準は、あなたの投資スタイルにあります。
- ポイント重視で積立投資したい → クレカ積立の還元率を他社と比較して選ぶ
- 長期インデックス投資が目的 → 楽天証券でも引き続き十分な選択肢
- 米国株・アクティブ投資を強化したい → DMM株やひふみ投信の併用を検討
2026年8月現在の情報を基に、自分の利用目的に合ったサービスを選ぶことが大切です。キャンペーン内容や規約は随時変更されるため、各社の公式サイトで最新情報を確認してから口座開設を進めましょう。
